苫米地香織 1年半くらい前に投稿した記事
ワールドとTSIのブランド撤退から考えたこと
fukugaku.jpこの記事が結構読まれている様で改めて自分でも読み返した。
この記事では益々アパレルのテナントは減る一方ということで、こうなったら百貨店やSC側もテナントの売り場を広くしてみてはどうかと提案していた。
改めて読んでみて、稚拙ではあるが今でも間違っていないと感じている。
今朝の日経では、独自調査でこの2年間で大手アパレル8社合計て約50ブランドが廃止され、2600以上の閉店する見込みと書いていた。
大手アパレル、ブランド絞る ２年で50廃止
http://www.nikkei.com/article/DGXLZO08009940U6A001C1TI5000/
アパレルが展開するブランドを絞り込んでいる。大手８社が2015～16年度の２年間で廃止するブランドは50を超え、全体の２割近くに達する見通しだ。８社のうち４社は16年度の廃止数を前年度より積み増す。百貨店やショッピングセンター（ＳＣ）を中心に衣料品の販売不振が続いており、各社は不採算事業の見直しを急ぐ。
～ 中略 ～
15年度はアパレル大手によるブランド廃止が本格化した。ワールドとＴＳＩが大規模な事業見直しを実施し、２社だけで24ブランドを削減した。このため16年度の廃止の数は16ブランドと前年度より減っているが「廃止は継続的に検討している」（レナウン）という企業も多く、今後も膨らむ可能性がある。
ブランド廃止による閉店数も２年で2600以上に達する見込みだ。跡地には新規ブランドが入る例もあるが、各社は既存ブランドの建て直しに力を注いでおり、大手の売り場は減少傾向が続いている。例えば、オンワード樫山が百貨店で展開する売り場の面積は17年２月期で約13万１千平方メートルと５年前に比べて約２割減る見通しだ。
こうまとめられると、デベロッパー側は本格的に館の作り方を考え直さないといけないのではと思う。飲食店などで穴埋めのようなことも考えているみたいだが、飲食業界もアパレル業界と似たようなものかと。
photo credit: chinatown via photopin (license)
日経ビジネス10月3日号「買いたい服がない アパレル“散弾銃商法”の終焉」の連動企画で、日経ビジネスオンラインに考えさせられる記事が上がっている。
ファストリが恐れる米アパレル「エバーレーン」
http://business.nikkeibp.co.jp/atcl/opinion/16/092900020/100300006/?n_cid=nbpnbo_twbn
事例に挙げられていたアメリカのアパレル企業では、基本的に店舗としてではなく“ショールーム”や“サロン”として、試着をしたい人たちが来るだけの機能で、もちろん在庫も置いていない。
そこで購入を決めても、数時間後に配送ということになる。
国内でも店頭でないものを自社やその店舗がある館のオンラインショップで発注、という話は最近聞くことはあるがその上を行く方法である。
遅かれ早かれ、それを実行するアパレルに興味のあるIT系は出てくるだろう。
まだ日本に誕生していないが、こうやって色んな売り方を模索するアパレル企業に対して、百貨店、SC、ファッションビルの皆様には柔軟に対応していただきいところだ。
それにしても、日経ビジネスのこの号を読みたいが基本直販という訳で、まだ手元に無い…
オンラインから注文するかぁ